子宮がんの5年生存率

子宮がんのガイド

子宮がん5年生存率について解説しています!

がんには「5年生存率」という、疾患の予後を測るための指標があります。

簡単に説明すると、5年生存率とは、診断から5年経過後までに生存している患者の比率を示すものです。

また、この「生存している患者」は完全にがんが治癒した人だけでなく、5年後以降に継続して通院や治療を行っている人の数も含まれています。

例えば「5年生存率が70%」といった場合、5年後に生存している人の割合は約70%、死亡している人の割合が30%と考えられる、ということとなります。

つまり、30%の人はがんが治癒せず、再発する・もしくは死亡する可能性があるということですね。

では、子宮がんの場合はこの「5年生存率」をどのようにとらえ、治療の指針とすれば良いのでしょうか?

子宮がんの5年生存率は、「子宮頸がん」「子宮体がん」でそれぞれ異なり、またステージ(進行度)によっても変わってきます。

ここでは、子宮頸がん・子宮体がんのそれぞれのステージ別の、5年生存率をご説明しましょう。

(参考 FIGO Annual report2001 http://www.figo.org/publications/annual)

子宮頸がんの5年生存率

ステージ 5年生存率
ステージT期 87%
ステージU期 75%
ステージV期 48%
ステージW期 26%

上記を見ても分かる通り、早期がんであるステージT期の場合、5年生存率は約90%近くと大変高い数値となっていますが、ステージが進行すると共に著しく数値が下がっていきます。

これを見るだけでも、子宮頸がんにとって、いかに早期発見・早期治療が重要であるかが分かります。

子宮体がんの5年生存率

ステージ 5年生存率
ステージT期 87%
ステージU期 76%
ステージV期 51%
ステージW期 19%

上記の数値を見てみると、子宮体がんにおいても子宮頸がんと同様、ステージの進行が進むにつれて、5年生生存率が目に見えて低下していることが分かります。

特に、転移が拡がっているステージW期(末期がん)の状態は非常に厳しく、5年生存率は20%を割り込む低さです。

5年生存率は、子宮がんの治療において、いかに早期治療・早期発見が重要であるかを証明してくれる、一つの基準であると言えるでしょう。

ステージだけでなく他の条件でも生存率は変わってくる

子宮がんは、早期に発見することができるかどうかが5年生存率に大きな影響を与えるものの、他の要素も5年生存率に影響を与えます。子宮がんの5年生存率に影響を与える条件としては次のようなものがあります。

  • 年齢や健康状態
  • 子宮がんのタイプ(型)
  • 腫瘍の大きさ
  • ヒトパピローマウイルス(HPV)に感染しているかどうか

これらの条件によっても5年生存率は変わってきますので、ステージ(病期)に加えてこれらの条件も考慮に入れる必要があります。

同時化学放射線療法で予後を改善

子宮がんの治療としては、がんの進行や広がりなどに応じて、外科治療、化学療法、放射線療法などが選択されます。

しかし、予後を改善する目的で、抗がん剤治療と放射線療法を組み合わせた同時化学放射線療法が行なわれることもあります。

同時化学放射線療法は、抗がん剤による化学療法と放射線療法とを同時に行う治療法なので、副作用がある程度強まるものの、欧米では同時化学放射線療法を行うことで良い治療成績が認められています。

そのため、欧米においては、Ub期〜Wa期の進行がんには同時化学放射線療法が標準治療とされています。

日本においては、同時化学放射線療法が適用される患者さんは、がんがV期からW期に進行した患者さんですが、体力的な問題などから外科手術が難しい患者さんや、がんの転移がみられる患者さんに対しても行われています。

単独で放射線療法などを行うよりも、放射線療法と化学療法を同時に行う同時化学放射線療法の方が子宮がんの予後を良好にするのに効果的です。

予後の改善には主治療前補助化学療法も有効

近年においては、抗がん剤の開発が進んでいるため、主治療の手術前や放射線療法を行う前に、主治療前化学療法(NAC)が行われるようになってきています。

これは、原発病巣を縮小することと遠隔転移の制御を目的として行われるものです。

投与方法としては、点滴によって抗がん剤を注入するほかに、子宮動脈に動注することもあります。

外科手術が必要ながんを小さくできるほか、本来なら外科手術が無理とされている大きさのがんでも、主治療前補助化学療法を行うことでがんの大きさを手術が可能な大きさにまで縮小することができるというメリットがあります。

主治療前補助化学療法も同時化学放射線療法と同じく、がんの予後を良好にするのに効果的とされており、最近では子宮がんの種類や進行状態によっては主治療前補助化学療法をまず行ってから外科手術を行うということも増えてきています。

子宮がんのがん保険の必要性

がんといえば男性がかかりやすいイメージがありますが、がん患者数でみると女性は30代で男性の約3.3倍、40代では男性の約2.8倍にもなります。

女性は男性よりも若い世代でがんにかかりやすく、がんになると多額の治療費の負担が大きくなりがちです。

若い世代はほとんどの方が治療費を貯蓄できていませんので、毎日数千円の掛け金で済むがん保険の必要性は高いです。

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